若手の勤続1年未満 企業はお断り
「勤続1年未満の人は採用選考自体しません」。
近年、新しい早期離職の形が新入社員ら若手に広がっている。
タイパ（タイムパフォーマンス）重視の効率志向から、今の環境を早期に見切りをつけてしまうパターンだ。
企業が中途採用を増やすなかで、若い世代ほど転職で賃金が増える傾向にある。
一方で、一度入社した会社を短期間で辞めた若手の採用にはリスクを感じる企業は多い。
勤続1年未満の人を採用選考から除外する理由
企業側は、「またすぐ辞めるのではないか？」という懸念を強く持ちます。
採用や研修、定着には１人あたり数十万～数百万円のコストがかかる。
そのため、勤続１年未満の経歴がある応募者にはリスクが想定される。
短期離職者が増えると、既存社員にも不安が生まれ、職場の雰囲気が悪化することがある。
企業は応募者が多すぎて、選考効率を上げるために「経歴フィルター」を導入することがある。
その中に、「直近の勤続年数1年以上」といった基準を設けている例もある。
「前職が合わなかった」という理由だけで辞めた人を、「自己分析・企業研究が甘い。また同じことを繰り返すのでは？」と考える企業もある。
つまり、応募者の判断力や意思決定力に疑問を感じるというケースです。
ただし、企業によってはチャンスをくれるところもある。
第二新卒歓迎などの文言がある企業は、勤続年数の短さに寛容である。
ポテンシャル重視型の採用を行っている企業（スタートアップ、外資系など）は、経歴より「これからどうしたいか？」を重視する傾向もある。
短期離職者が信頼を得るにはどうすればよいか？
短期離職の理由を明確に説明できること。
転職後に長く働く意志や準備があることを具体的に伝えること。
自己分析や企業研究が十分にできていることを示すこと。
以上の点が重要である。
参考資料 日本経済新聞 若手のタイパ重視離職に落とし穴 「勤続1年未満お断り」の企業も